YouTubeを見たことがない…という方は少ないのではないでしょうか。
今や、インターネット上の動画は、映画やテレビなどエンターテイメントの領域を飛び越え、
情報収集ツールとしても浸透しています。
企業の認知度アップにも貢献する媒体なのです。
動画市場の急拡大
デジタル技術の発展が、ここ数年の動画市場を劇的に拡大させています。
電通グループの調査（※１）によると、動画広告市場は2017年で1,155億円（参考値）、
2018年で2,027億円と大きく伸びているようです。
2019年には、さらに前年比30％を超えると見られています。
それだけ視聴者ニーズが拡大していることを示す数値ともいえるでしょう。
39歳以下のYouTube利用率は80％という調査もあります。（※２）
視聴だけでなく、自分で動画をSNSに投稿する若者もいて、
人々の生活の中で動画を目にする機会も、時間も、確実に増えているのです。
数年前までは、Youtuberといえばエンタメというイメージが強かったのですが、
今や、あらゆる情報収集に役立てられている媒体。
視聴者層も幅広くなったことで、BtoBの世界でも活用されています。
ビジネス領域における効果の期待値の高まりも、動画広告の市場成長率を上げている要因の一つでしょう。
企業の採用シーンにもYouTube動画が取り入れられ、チャンネルを持って自社情報を伝えるところもあります。
閲覧意思を持って求人サイトや独自のWebサイトに訪れなくても、
自然に目に留めてもらう可能性の高い手段なのです。
※１
「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
～D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施～
https://www.cci.co.jp/wp/wp-content/uploads/2019/03/final20190314internetdetailedanalysis-1.pdf
※２
無料動画アプリは14％、有料動画アプリは25％昨年から利用者数を拡大
～ニールセン動画サービスの利用状況を発表～
動画コンテンツの特徴を活かそう！
動画は、Web検索やSNSを見るとき、スクリーン上でコンテンツを動かすことができます。
文字や画像にはない特徴で、人は本能的に動くものに目を取られる習性があるため、動画は目に留まりやすいのです。
また、動画によって、ユーザーは自発的に何らかの感情を抱きます。
共感を引き出す力も強力です。
そのため、文章より記憶に残りやすいという特徴もあります。
ビジュアル要素は、文字に比べて伝達できる情報量が5000倍とも言われ、圧倒的に多くなります。
たとえば、色、形、大きさ、美しさなどを細かく文字で描写しなくても、いっぺんに伝えることができるのです。
比較にならないほど膨大な差があります。読めば負担となる情報でも、
短い時間で詳しい情報が受け取れるため、動画はユーザーにとってラクな媒体なのです。
さらに、オンライン上のコンテンツなら、SNSでの拡散効果も期待できます。
見たり、理解したりすることが簡単な動画は、紹介やシェアされる可能性も高いです。
スマホでの視聴が多いので、ユーザーは朝起きてから寝る直前までの間、動画に頻繁に触れてもらえます。
導入期からブラッシュアップ期へ
動画市場の拡大状況を見ると、すでに動画はユーザーの生活に浸透しています。
もはや、動画は効果が高いらしいから検討しておこう！というレベルではなく、
活用が当たり前になり、活用していない企業はすでに出遅れている段階ともいえるでしょう。
頻繁に視聴し、自分で動画を作って配信するユーザーもいるくらいですから、
目の肥えたユーザーも多いと考えます。
日常を切り取ったような動画であれば、質はそれほど問われませんが、
企業として配信する動画には、それなりの質が求められます。
他社に負けない動画コンテンツの企画や制作の必要性が高まっているといえそうです。