学生傾向は変化する!求める人材の特性を捉えるヒント

ゆとり世代、ミレニアム世代など、世代ごとの呼び名は、皆さんもさまざまな場面で見聞きされると思います。

毎年、新卒者の特徴を捉えて名前がつけられているのをご存知でしょうか。

昭和48年新卒から始まっているものなので、

まずは、ご自身の年度がどのように分析されているかを探ってみてはいかがでしょうか。

 

あなたは何世代?労働者層の傾向

景気や社会情勢が、すべての人の生活や常識を変化させ、世代に応じたさまざまな呼び名があります。

働くことや仕事、企業に対する価値観も変わってくるようです。

それぞれの世代に明確な括りはないのですが、主なものをまとめてみました。

各世代の特徴とともにご紹介します。

 

団塊の世代(1947-1949年生まれ)

現代ではシニアに入る層です。第二次世界大戦直後のベビーブームに生まれた世代です。

年功序列・終身雇用、男性が働き女性が家庭を守るがごく一般的だった環境で働いた人たちです。

 

バブル世代(1965-1970年生まれ)

高度成長期に育ち、その真っ只中で比較的安定した雇用環境に恵まれた世代。

終身雇用の慣習も色濃く、一度企業に入れば安泰という意識も高かったようです。

バブル崩壊後は、後続社員が増えず、過負担に心身ともに苦しんだ人も多いと言われます。

団塊ジュニア世代(1971-1974年生まれ)

団塊世代の子どもにあたる世代です。就職期がバブル崩壊とソ連崩壊が重なり、

親世代より難しい雇用環境を経験しています。

不景気と女性の社会進出の活発化で、未婚・未出産の20~30代が増加しました。

続いて、近年の採用の候補者に多い層に入ります。

 

氷河期世代(1970-1982年生まれ)

高度成長期後バブル崩壊後の雇用低迷の直撃を受けた世代。

他世代と比較すると意思表示や情熱度などが低い傾向があるようです。

非常に厳しい買い手市場が続き、就職や転職に苦しんだ人が多いと言われます。

就職してもミスマッチによる離職が続出し、若い時期に不安定な生活を経験した人が多いのも特徴です。

 

ミレニアル世代(1981-1996年生まれ)

ミレニアル世代については、世界的にさまざまな見方があるようですが、

この世代を特徴づけたのは、生活や仕事に浸透し始めたコンピュータやインターネットの存在です。

同時にグローバル化も一気に加速します。

この世代になると団塊世代、バブル世代との価値観のギャップが大きいという見解が多く聞かれます。

プレッシャー世代(1982-1987年生まれ)

経済不安定、リストラ、震災、テロなどが増え、絶え間ない変化を耐えた世代と言われます。

数々のプレッシャーを乗り越え、プレッシャーには強い半面、高望みをしない冷静さを持ちます。

横のつながりを重視し、変化への適応能力が高いことが強みです。

 

ゆとり世代(1987-1996年生まれ)

詰め込み型の教育が問題視されたことで「ゆとり教育」を直に受けた世代です。

個性が尊重され、自由な発想や行動を促される教育を受けており、

以前、以後の教育スタイルで育った世代から見ると考え方や価値観、行動にも違いがあるようです。

 

さとり世代(2010年代の若年層)

上記のゆとり世代と被りますが、あらゆることに対して、「欲」がない世代と言われています。

消費活動の堅実さも顕著です。

モノに不自由もなく、インターネットであらゆることが解決できるため、無駄な努力をせず、

何事も合理的に進めたいと感じやすい世代のことを指すそうです。

年齢的な世代というより、この時期に生きる人々全体を指しているのでは?という見解もあります。

 

あなたの入社年のキャッチフレーズは?

毎年、新卒人材の特徴を捉えたキャッチフレーズを公表されています。

昭和48年新卒から始まっているので、きっと読者の皆さんの入社年の特徴も出ているはずです。

確認されてみてはいかがでしょうか。

 

ここ数年の新卒者の特徴を紹介すると、

平成30年度「SNSを駆使するチームパシュートタイプ」

売り手市場の中でSNSを活用して周りとの情報交換をしながら短期で入社権を獲得しました。

定着に向けて適切な育成が必要。

 

平成29年度 「キャラクター捕獲ゲーム型」

数多く存在するキャラクター(企業)の中でも、レアで自分にとってベストなキャラ獲得のために

インターネットやSNSをフル活用して入社権を獲得。継続するゲームのようにやりがいと目標の提供が必要。

 

平成28年度 「ドローン型」

適切な動きをするには一定期間の育成と熟成が必要なドローンになぞられています。

ワークライフバランス重視、多感期に震災を経験し、社会貢献意欲が高めの傾向があります。

平成29年までの新入社員の動向(命名の理由)もさらに詳しく説明されています。
出典:公益財団法人 日本生産性本部
引用:https://activity.jpc-net.jp/detail/lrw/activity001504/attached.pdf
日本生産性本部 https://www.jpc-net.jp/new_recruit/typehistory.html

平成30年以降は産労総合研究所のサイトで紹介されています。
出典:産労総合研究所
https://www.e-sanro.net/freshers/?page_id=576

 

もちろん同じ年だからといって、それぞれの個性を完全に一つの箱に入れることはできません。

ただ、ターゲットとしている人材の傾向を探り、採用活動の手段選定や、

コミュニケーションや育成のヒントとして役立てられるかもしれませんね。

 

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